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【簿記3級】減価償却の仕訳について-直接法と間接法

taku7983
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減価償却のおさらい

減価償却とは、有形固定資産の価値の減少について、経営者の恣意性が介入しないように、計画的・規則的に有形固定資産の価値を減少させることです。

下記は取得原価100、耐用年数10年、残存価額ゼロ、定額法のイメージですが、資産の価値は毎年、減価償却費の10(100÷10年)ずつ、価値が落ちていますね。
例えば、3年目であれば資産の価値は、取得原価100から過去に減価償却費を計上した20と当期に減価償却費を計上した10の合計30をマイナスした70となります。
つまり、減価償却には当期に価値が落ちた部分と過去に価値が落ちた部分の2つがありますね。こちらについて、次に勘定科目を見ていきましょう。

今回覚える勘定科目

  • 減価償却累計額
    • 過去期と当期の減価償却費の累計額
  • 減価償却費
    • 有形(無形)固定資産の価値の減少額
通常の減価償却の仕訳

(借方)減価償却費 xxx/(貸方)減価償却累計額 xxx

減価償却累計額は貸借対照表で資産側で固定資産のマイナス項目として記載されます。そのため、通常の仕訳では「貸方(右側)」に計上されます(資産価値を落とす項目のためイメージは負債)。

減価償却の記帳方法

減価償却の記帳方法には2つありますが、簿記3級では間接法のみ試験に出ますので間接法の仕訳を見ていきましょう。また、実務においても通常は間接法が適用されます。

  • 直接法(簿記2級)
    • 有形固定資産(取得原価)の価値をそのまま減少させていく方法(減価償却累計額は使用しない)
  • 間接法(今回の学習)
    • 有形固定資産(取得原価)の価値を、減価償却累計額を使用して間接的に減少させる方法

有形固定資産の価値の減少と減価償却費のイメージ

では、実際に減価償却を行った場合に、貸借対照表に計上される資産がどのように価値が減少していくのか見ていきましょう。

例.建物を24年3月に100で取得、耐用年数10年、定額法、残存価額ゼロ、間接法のもので減価償却を行う。

  • 貸借対照表のポイント
    • 間接法のため建物の取得価額は変わらない
    • 減価償却累計額が毎年▲10増えて、その分、建物(簿価)の金額が減少
    • 間接法のメリットは、投資家は有形固定資産の取得原価と現在の価値(簿価)を把握することができます
  • 損益計算書のポイント
    • 毎年、同額の減価償却費が計上される(定額法)

簿記2級の直接法の処理は減価償却累計額を使用しないため、上記では建物(取得原価)が毎年10ずつ減少していきます。

ぽち
ぽち

減価償却の仕訳問題

例題1

備品の減価償却費を定額法によって計算して仕訳を計上しなさい。なお、当期は24年3月31日を決算日とする1年間である。

  • 取得日:23年4月1日
  • 取得代価:900,000円
  • 購入時の付随費用:100,000円
  • 耐用年数:10年
  • 残存価額:取得原価の10%
  • 記帳方法:間接法
Q
答え
解説1
  • 取得原価:取得代価900,000+付随費用100,000=1,000,000円
  • 残存価額:1,000,000×10%=100,000円
  • 減価償却費:(1,000,000-100,000)÷耐用年数10年×利用月数12か月÷当期間12か月=90,000円
    もしくは、残存価額を除いた90%(0.9)部分を10年間に渡って減価償却するため、1,000,000×0.9÷耐用年数10年=90,000円
  • 減価償却の仕訳を覚えましょう
    • (借方)減価償却費 xxx/(貸方)減価償却累計額 xxx
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ぽち
ぽち
公認会計士
大学在学時に公認会計士試験2次試験合格。卒業後は4大監査法人で上場会社の会計監査・内部統制監査に従事。その後、コンサルティング会社に転職。2023年に当サイトを開設。
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